太陽光発電システムは、かつては日本が世界のトップの生産を誇っていました。
「省エネ」というと日本が世界をリードしているようなイメージです。
しかし、現実は、エネルギー供給に占める太陽光発電、風力発電などのクリーン・エネルギー発電の割合は、日本は、1990年から2005年にかけて１．７％。
それに対してドイツは９０年の１．１％から０５年には４．１％に拡大しています。
さらに、スペインでは、１９８％も増えています。
太陽光発電は、かつて日本が首位でしたが、現在はドイツがトップです。
また、家庭１世帯当たりの給湯や料理に使うエネルギー消費量は、米国や英国、ドイツよりも多いなど、「省エネ大国」のイメージとは、ほど遠いといえます。
日本では、平成１７年までは、住宅用の太陽光発電パネル導入に補助金を支給する制度がありました。
しかし、平成１７年に補助金の助成制度が打ち切られたまま、現在に至っています。
日本政府は、二酸化炭素削減や「低炭素社会」を謳いながらも、自然環境の破壊の最もたる「公共工事」には、熱心に取り組んでいます。
山奥に車が１台も通らないのに立派な高速道路を造ってみたり、ダムをたくさん造るのには、とても熱心です。
バカみたいな「借金」をしながら・・・。
エネルギーが乏しい国なのに、一向にエネルギー対策に積極的な関心を示しません。
ほとんど、民間まかせ。
トヨタ（TOYOTA）ではハイブリット・カー・「プリウス」に「太陽電池パネル」を搭載したモデルを発売予定らしいです。
道路やダムなどの「公共事業」に莫大な「借金」をしてまで予算をつけるくらいなら。
太陽光発電パネルやに風力発電などのクリーン・エネルギー開発に「公共工事」の予算の一部を、少しでもまわしていたなら・・・。
しかし、日本政府もやっと重い腰を上げたようです。
来年度の予算には、太陽光発電の普及促進など新エネルギー関連に、
今年度予算比約１．５倍の約１３００億円を盛り込むことが固まったようです。
住宅用の太陽光発電パネルの補助金が復活するかもしれません。
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